今回は適応障害と診断され、長期休養を受け入れた後の、適応障害となった自分は会社とはどのようなやりとりをしていくのかについて記事にしています。
参考書籍『ケースでわかる 実践型 職場のメンタルヘルス対応マニュアル』
会社側の対応を先回りして理解、安心感を得たかった
今回の自分のように従業員が適応障害となった場合、会社側がどのような対応を行っていくのか？を調べておきたかったのは、休職してからというもの思考が鈍る感覚が強くあり、事前に確認することで戸惑うことがないようにしたからです。
主治医と産業医の違い
まず確認をしたのが主治医と産業医の違いについてです。勤め先では産業医がおり、復職時の判断を行うと伝えられていましたが、「主治医の診断書では駄目なの？」と率直に疑問でした。。
調べてみると
- 産業医は労働者の健康と職場管理を行うことが役目、休職者に対しては業務遂行能力で復職可否を判断
- 主治医は患者の治療を行うことが役目、病状の回復程度を判断
病気が回復をしたからといって、職場ごとに求められる能力は違います。求められるハードルの高さが違うのだと理解できました。
復職に必要な姿を明確化する
また休職期間の間で、復職に必要な姿を明確化することも本を読み理解をしました。職務環境しだいで復職可否のハードルが変わりますので、この点会社とのやり取りがあるとのこと。
ただ実際にはこのやりとりは会社とは一切なく、同僚を通じて間接的に所属部署の状況を伺っていました。
自分が休職中に同僚の離職がさらに進み、元々予定をしていたメンバー増員もままならず、復職をしたら退職者の分の仕事を割り振られることが想定されます。
休職者に対しさらに業務量を増やす職場環境の調整なんて出来ませんから、やりとりが出来なかったというのが正直なところではないでしょうか？
体調確認と傷病手当金等の活用説明
会社としては従業員の体調確認と傷病手当金等の活用説明を行うとのこと。
こちらは体調確認として定期的に主治医の診断を受け、診断書の休職期間を切らさないこと、休職の同意書等の提出、会社側で手続きが求められる傷病手当金の申請が主なやりとりでした。
休職して会社が従業員を大切にするかどうかが分かる
休職中の会社との面談は休職時の一度のみ、あとはメールと郵送のみでのやりとりでした。率直に「業務調整を行う場も設けられないのなら、復職という選択肢は実質的に潰されている。」と感じてしまいます。
会社のビジネスの将来性を感じて入社しましたが、働く従業員を大切にしないのであれば、組織の力は弱まっていくもの。
自身もこれ以上関わりたくない。休職期間中に身の振り方を考えようと思うようになりました。
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■あとがき 退職予定日まであと11日。
退職決定するも、その後のやりとりが進まないのがもどかしい。
あと2週間ないのだから、早く手続きを進めてしまいたいです。
